「人の役に立つ仕事がしたい」
「社会のためになる仕事したい」
面接でこのような発言をする人はたくさんいます。しかし、このような発言を面接官は嫌います。
正直、「人の役に立つ仕事がしたい」などとは、就活において絶対に言うべきではありません。
なぜ「人の役に立ちたい」は嫌われるのか？
人・社会の役に立っていない企業は存在しない
世の中に存在するほぼすべての企業は、人・社会の役に立っています。役に立っているからこそ、企業は利益を出すことができるのです。
誰の役にも立たない商品やサービスを販売していても、買ってくれる人は誰もいないのですから、利益を上げることはできません。
メルカリ、Amazon、電通、伊藤忠、三菱地所など、すべての企業は誰かに価値を提供し、人・社会の役に立っているからこそ、存続しているのです。
そこであえて「人の役に立つ仕事がしたい」などと言っても何のアピールにもなりません。
「他の企業でも人に役に立つ仕事はできますよ」「別の企業に行けばいいじゃないですか？」と面接官に反論されるだけです。
企業が欲しいのは「人の役に立つ人」ではなく「競争に勝てる人」
IT技術のおかげで、業界の垣根がなくなったり、新規参入が増えたりしています。
例えば、テレビ東京のライバルは、フジテレビやTBSだけではありません。Youtube、AbemaTV、Huluなど、ネット動画配信サービスもライバルとなっています。
大手企業が大規模な人員削減をしたり、海外の企業に買収されたりというニュースは珍しいものではありません。
そんなビジネスの世界では、ライバル企業に勝ち続けなければ存続はありません。競争に負ければ企業はつぶれ、何人もの社員が路頭に迷います。
そんな競争社会に、「人の役に立ちたい」「社会貢献したい」などという平和主義者は不要です。
「うちはライバルに負けたけど、世の中の人が笑顔ならそれでいいよね」なんていう人はどこの企業も求めていません。
むしろこんなことを言われたら、企業の人はカチンとくるでしょう。
「そんなに社会の役に立ちたいなら、ボランティアやNPOでいいじゃん？」と反論されるだけです。
「人の役に立てる」ではなく「会社の役に立てる」ことをアピールする
企業が求めているのは、「人の役に立ちたい」などという福祉の精神を持った人ではありません。「人の役に立ちたい」という精神だけで、お金を稼げるなら誰も苦労はしません。
企業が求めているのは、あくまで「会社の役に立つ人」です。
企業は、企業を存続させることを目的に運営されています。その目的に貢献してくれる、つまり利益に貢献してくれる人を求めているのです。
面接やエントリーシートでは、自分が会社の役に立てる人間であること、をアピールしましょう。
