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なぜ「人の役に立ちたい」という発言は面接官に嫌われるのか?

圧迫面接をする面接官
「人の役に立つ仕事がしたい」
「社会のためになる仕事したい」

面接でこのような発言をする人はたくさんいます。しかし、このような発言を面接官は嫌います。

正直、「人の役に立つ仕事がしたい」などとは、就活において絶対に言うべきではありません。

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なぜ「人の役に立ちたい」は嫌われるのか?

人・社会の役に立っていない企業は存在しない

世の中に存在するほぼすべての企業は、人・社会の役に立っています。役に立っているからこそ、企業は利益を出すことができるのです。

誰の役にも立たない商品やサービスを販売していても、買ってくれる人は誰もいないのですから、利益を上げることはできません。

メルカリ、Amazon、電通、伊藤忠、三菱地所など、すべての企業は誰かに価値を提供し、人・社会の役に立っているからこそ、存続しているのです。

そこであえて「人の役に立つ仕事がしたい」などと言っても何のアピールにもなりません。

「他の企業でも人に役に立つ仕事はできますよ」「別の企業に行けばいいじゃないですか?」と面接官に反論されるだけです。

企業が欲しいのは「人の役に立つ人」ではなく「競争に勝てる人」

IT技術のおかげで、業界の垣根がなくなったり、新規参入が増えたりしています。

例えば、テレビ東京のライバルは、フジテレビやTBSだけではありません。Youtube、AbemaTV、Huluなど、ネット動画配信サービスもライバルとなっています。

大手企業が大規模な人員削減をしたり、海外の企業に買収されたりというニュースは珍しいものではありません。

そんなビジネスの世界では、ライバル企業に勝ち続けなければ存続はありません。競争に負ければ企業はつぶれ、何人もの社員が路頭に迷います。

そんな競争社会に、「人の役に立ちたい」「社会貢献したい」などという平和主義者は不要です。

「うちはライバルに負けたけど、世の中の人が笑顔ならそれでいいよね」なんていう人はどこの企業も求めていません。

むしろこんなことを言われたら、企業の人はカチンとくるでしょう。

「そんなに社会の役に立ちたいなら、ボランティアやNPOでいいじゃん?」と反論されるだけです。

「人の役に立てる」ではなく「会社の役に立てる」ことをアピールする

企業が求めているのは、「人の役に立ちたい」などという福祉の精神を持った人ではありません。「人の役に立ちたい」という精神だけで、お金を稼げるなら誰も苦労はしません。

企業が求めているのは、あくまで「会社の役に立つ人」です。

企業は、企業を存続させることを目的に運営されています。その目的に貢献してくれる、つまり利益に貢献してくれる人を求めているのです。

面接やエントリーシートでは、自分が会社の役に立てる人間であること、をアピールしましょう。

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